ホテルのADRとは？業界平均・計算式・RevPARとの関係【2026年最新版】

ADRとは？定義・読み方・計算式

ADRは「客室1室あたりの平均販売価格」を示す指標

ADR（エーディーアール）は「Average Daily Rate」の略で、日本語では「平均客室単価」と訳されます。販売した客室1室あたり、いくらで売れたかを示す指標です。OCC（稼働率）・RevPAR（販売可能客室1室あたり収益）と並び、ホテル経営における三大指標の一つとされています。

ADRが重要な理由は、価格戦略の妥当性を客観的に評価できる点にあります。たとえば閑散期に値下げをして稼働を埋めた場合、OCC（稼働率）は改善してもADRが大幅に低下し、結果として売上総額が減ることがあります。ADRを継続的に追うことで、こうした「埋めただけで儲かっていない」状態を早期に発見できるのです。

ADRの計算式と具体例

ADRの計算式は以下のとおりです。

例として、ある日の宿泊売上が1,000,000円、販売客室数が50室だった場合のADRは「1,000,000円 ÷ 50室 ＝ 20,000円」となります。

計算自体はシンプルですが、注意点が2つあります。1つ目は、宿泊売上に「食事代やサービス料」を含めるかどうかでADRが変わる点です。多くの場合、ADRには宿泊単体の売上（ルームチャージ）のみを使い、付帯売上は別管理とします。2つ目は、ノーショー（無断キャンセル）や無料招待客の扱いです。販売客室数に含めるか否かで、ADRの数値は大きく変わります。社内・グループ内で算出ルールを統一しておくことが、比較分析の前提となります。

ADRとARRの違い

ADRと似た指標に「ARR（Average Room Rate）」がありますが、両者はほぼ同義として使われることが多く、明確な区別はありません。日次ベースで集計する場合をADR、月次・年次など期間ベースで集計する場合をARRと使い分けるホテルチェーンも存在しますが、業界全体としては「ADR」の呼称が一般的です。

2026年業界平均ADR｜業態別・地域別

業態別ADRの目安（2026年版）

自館のADRが「高いのか低いのか」を判断するためには、業態別の業界平均値を把握しておく必要があります。観光庁「宿泊旅行統計調査」および業界各社の公開データをもとに、2026年時点の業態別ADR目安を整理すると、以下のようになります。

※上記は2026年時点の目安レンジです。最新の数値は観光庁「宿泊旅行統計調査」でご確認ください。

地域別ADRの傾向

地域別では、東京・京都・大阪・沖縄・北海道（ニセコ周辺）が高水準のADRを示します。とくにインバウンド需要が回復した2024年以降、東京都心部のシティホテルでは平均ADRが30,000円を超える施設も増加しています。一方、地方の温泉地や中規模都市では、観光需要の濃淡によって繁閑差が激しく、年平均で見るとADRが横ばいまたは微減という施設も少なくありません。

「業界平均」だけで判断してはいけない理由

業界平均は重要な参考値ですが、それだけで自館のADRを評価するのは危険です。立地、客室数、施設グレード、ターゲット客層、季節性、イベント有無など、ADRに影響を与える変数は多岐にわたります。あくまで「同条件の競合セット」とのベンチマーク比較が、現実的な判断軸となります。

ADRが下がる5つの原因

原因①：OTA依存による価格主導権の喪失

もっとも頻繁に見られる原因が、OTA（オンライン旅行代理店）への過度な依存です。OTAは集客力が強い一方で、手数料が10〜20%控除されるため、「販売価格は維持しても手取りADRは目減りする」という構造的な問題があります。さらに、OTAの売れ筋プランに引きずられて、低価格帯プランが主軸になってしまうケースも頻発します。

原因②：閑散期と繁忙期の同一料金設定

「価格を変えるのが面倒」「クレームが怖い」という理由で、年間を通じて同一料金を設定している施設では、繁忙期に取れるはずだった上乗せ単価を取りこぼし、結果としてADRが頭打ちになります。逆に閑散期は需要に対して価格が高すぎるため稼働が落ち、機会損失も発生します。

原因③：プラン構成の偏り（低単価プランが主力化）

朝食なし素泊まりプランや早割30など、低価格帯プランばかりが売れる構成になっていると、ADRは構造的に下がります。プラン構成を見直し、高単価プラン（クラブフロア、特別フロア、エグゼクティブプラン、特別食プランなど）へのアップセル動線を設計することが必須です。

原因④：客室タイプ別の収益分析不足

シングル・ダブル・ツイン・スイートといった客室タイプごとに、ADRとOCCを別々に追っていないと、稼働率の高いタイプに合わせた低価格設定が全体ADRを引き下げている状況が見えません。客室タイプ別の収益分析は、ADR改善の出発点となります。

原因⑤：競合価格の追従と独自価値の不在

近隣競合の価格を見て「うちも下げないと負ける」と追従するうちに、価格競争に巻き込まれてADRが下げ止まらなくなる現象もよく見られます。競合とは異なる独自価値（食事、立地、サービス、コンセプト）を打ち出すことで価格競争から離脱することが、中長期のADR向上につながります。

ADR改善の3段階アプローチ

第1段階：現状分析と適正ADRの算定（基盤づくり）

多くの施設では、この第1段階の「データ整理」自体が十分にできていません。Excel等で月次・客室タイプ別のADR推移を可視化することから始めましょう。

第2段階：プラン設計と価格戦略の再構築（攻め）

ダイナミックプライシングの詳細については、関連記事もあわせてご参照ください。

第3段階：付加価値強化とブランド構築（守り）

付加価値の強化は短期的に効果が見えにくい施策ですが、中長期で見ると「価格競争から離脱する」ための最も重要な投資です。第1・第2段階で短期収益を確保しつつ、第3段階を並行して進めることが理想形となります。

RevPAR・OCC・GOPとの関係性

三大指標の関係式

ADRを単独で見ると判断を誤ります。ADR・OCC・RevPARの3指標は以下の関係式で連動しています。

たとえば、ADR20,000円・OCC（稼働率）80%の場合、RevPARは16,000円となります（20,000円 × 0.8 = 16,000円）。一方、ADR25,000円・OCC60%の場合、RevPARは15,000円です（25,000円 × 0.6 = 15,000円）。前者の方がRevPARが高いため、「ADRは低めでも稼働を上げる戦略」が結果的に収益最大化につながる、という判断ができます。

GOP（営業総利益）との関係

RevPARが「客室収益の最大化」を測る指標であるのに対し、GOP（営業総利益）はコストを差し引いた最終利益を見る指標です。ADRを上げても、それに伴う付加価値強化のコスト（食事グレードアップ、アメニティ充実、人件費増加など）が膨らめば、GOPは改善しません。ADR改善の最終ゴールは「GOPの増加」であることを忘れず、施策ごとに費用対効果を検証する必要があります。

3指標の比較まとめ

関連記事もあわせてご覧ください。RevPAR（レブパー）とは？／ホテルの稼働率（OCC）とは？／レベニューマネジメントとは？

ADR×OCC×RevPAR連動シミュレーター

3指標を連動させて収益最大化シナリオを試算

ADR・OCC・RevPARの関係を実際の数値で試算できるシミュレーターです。現状の経営数値を入力し、目標ADRに変更した場合のRevPAR変化を可視化できます。値上げ施策の効果を事前にシミュレーションすることで、判断の精度を高めることができます。

ADRを改善するには、価格設定だけでなくプラン構成・チャネル戦略・付加価値強化など複数の打ち手を組み合わせる必要があります。どこから着手すべきかは、自館が「ADR不足」なのか「データ整備不足」なのかを先に切り分けることが出発点です。

ADR改善で陥りやすい失敗パターン5例

失敗①：値上げだけでADRを狙い稼働率が激落ち

「ADRを上げよう」と一律値上げを実施した結果、稼働率が20ポイント以上落ち、RevPARが大幅に悪化するケースです。値上げの前に「なぜ今の価格で売れているのか」「上乗せ価値を提供できるか」を検討せず、価格だけを動かしてしまうのが原因です。

失敗②：OTAの言い値で価格設定しADRの主導権を失う

OTAのレコメンド機能や売れ筋ランキングに合わせて価格を下げ続けるうちに、ADRが構造的に低下していくパターンです。OTAは「売れること」を優先しますが、ホテル側の収益最大化と利害が一致するとは限りません。販売の主導権を取り戻すには、直販比率の引き上げが必須となります。

失敗③：ADRだけ追ってRevPARが改善しない

「ADRが上がった！」と喜んでいたら、OCCが大きく下がっていてRevPARは横ばい、というケースです。ADRは単独指標ではなく、必ずOCC・RevPARとセットで評価する必要があります。

失敗④：繁忙期も閑散期も同一料金で機会損失

「料金を変えるのは面倒」「値上げするとクレームが来る」という理由で、年間通じて同一料金を維持している施設では、繁忙期に取れる上乗せ単価を取り逃がし続けています。曜日別・季節別の段階的価格設定を導入するだけでも、年間ADRは数%改善することが可能です。

失敗⑤：競合比較をせず独りよがりな価格設定

競合セットの価格動向を見ずに自館だけで価格を決めているケースでは、市場相場と乖離した価格設定になりがちです。価格が高すぎれば稼働が落ち、安すぎればADRが下がります。週次で競合の公開価格をチェックする仕組みづくりが、最低限必要です。

あなたの宿のADR改善余地チェック

10問でADR改善の優先施策を判定

以下の10問にはい／いいえで回答すると、ADR改善における優先施策と内製可能性を判定します。所要時間は2分程度です。

内製の限界とプロに任せるべき境界線

内製で対応できる範囲

ADR改善のうち、内製で十分に対応可能な領域は次のとおりです。月次のADR・OCC・RevPAR集計、競合価格の定点観測、プラン構成の見直し、公式サイト直販プランの設計、口コミレビューへの返信といった「日次・週次のオペレーション領域」は、現場スタッフでも実行できます。

内製では限界がある領域

具体的には、第一に、ダイナミックプライシングの本格運用です。需要予測モデルの構築、365日×複数プラン×複数客室タイプの価格自動制御は、専用のRMSツールと熟練したレベニューマネージャーがいなければ運用できません。第二に、適正ADRレンジの算定です。業態・立地・施設グレードを踏まえた競合分析と市場ポジショニングは、業界横断のデータを持つプロでなければ精度の高い判断ができません。第三に、抜本的なプラン構成・販売チャネル戦略の再設計です。これは経営判断と現場オペレーションを横断する領域のため、外部知見の活用が成果に直結します。

プロとの差が出るポイント

よくある質問（FAQ）

ADRに関するよくある疑問

まとめ：ADRは単独でなく3指標連動で見る

ADRを上げたいけれど稼働が落ちるのが怖い——その悩みの本質は、ADRを単独で評価していることにあります。ADR（Average Daily Rate：平均客室単価）は、宿泊売上合計を販売客室数で割って算出する、ホテル経営の収益力を測る最重要指標の一つです。ただしADRを単独で評価するのは危険であり、必ずOCC（稼働率）・RevPAR（販売可能客室1室あたり収益）と連動させて判断する必要があります。RevPAR＝ADR×OCCという関係式が、判断のすべての出発点となります。

ADR改善は、「現状分析」「プラン設計と価格戦略」「付加価値強化とブランド構築」の3段階アプローチで進めます。一律値上げ、OTA言い値追従、ADR単独評価、同一料金維持、競合無視といった失敗パターンを避け、業界平均を踏まえた適正レンジの中で、戦略的に単価を引き上げていくことが収益最大化の王道です。

ADRの集計や日常的なプラン見直しは内製で対応可能ですが、ダイナミックプライシングの本格運用、適正ADRレンジの算定、抜本的な販売戦略再設計といった領域は、業界横断のデータと専門知見を持つプロの活用が成果に直結します。

株式会社リロホテルソリューションズでは、ADRをはじめとする収益指標の改善を、データ分析から価格戦略の立案・実行まで一貫して支援しています。ADRが伸び悩んでいる、どこから手をつければいいかわからない、そういった方はお気軽にご相談ください。まずは無料の「宿の健康診断」で、自館のADR改善余地を客観的に把握することから始めてみてください。