DORとは？ホテル・旅館の収益を左右する重要指標｜計算方法・目安・改善策を解説

DORとは？意味と計算式

DORの基本概念

DOR（Double Occupancy Ratio／ダブル・オキュパンシー・レシオ）とは、実際に販売された客室1室あたりに何名が宿泊しているかを示す指標です。「同伴係数」と呼ばれることもあります。

稼働率（OCC）は「客室が埋まっているか」を示しますが、DORは「客室の中に何人いるか」を捉えます。同じOCC70%でも、シングル利用ばかりのホテルとカップル・ファミリー利用が多いホテルでは、実際の宿泊人数も付帯収益（食事・売店・温泉など）も大きく違います。

DORの計算式

たとえばある日の宿泊人数が120名、販売客室数が80室であれば、DORは「120 ÷ 80 ＝ 1.5」です。1室あたり平均1.5名が宿泊している状態です。清掃中・休止中の客室は「販売客室数」に含めません。

DORと主要指標の関係を図解する

DORが収益に直結する理由

DOR改善がGOPを押し上げるロジック

ホテルは客室数が固定された「固定費型ビジネス」です。客室数を増やさずに宿泊人数を増やせれば、追加コストをほぼかけずに売上が伸びます。これがDOR改善の最大のメリットです。

たとえばシングル利用中心でDOR1.0の状態では、客室稼働だけが上がっても収益は頭打ちになります。一方、同じ稼働率でカップル・ファミリー利用が増えてDORが1.5に上がれば、食事・売店・アメニティなどの付帯消費が自然に増え、GOP（粗営業利益）マージンの改善につながります。

数値で確認する：DOR別の収益差

客室売上はDORに関わらず同じですが、食事・温泉・売店などの付帯収益はDORに比例して増えます。DOR1.0→2.0の改善だけで、合計売上は1日あたり約63,000円増加します。OCC・ADRを変えずに実現できる数少ない収益改善策のひとつです。

DOR改善収益シミュレーター

自施設の客室数・OCC・ADR・付帯収益単価を入力し、DOR改善によって増える売上を試算します。

業態別DOR目安と全国平均

全国平均と業態別目安

観光庁「宿泊旅行統計調査」（令和6年）によると、年間延べ宿泊者数約6億5,900万人・利用客室数約4億500万室から算出した全国DORの参考値は約1.6です。ただしこれは業態混在の参考値であり、自施設の評価には業態別の目安と照合することが重要です。

※数値は観光庁「宿泊旅行統計調査」の公表データと当社支援施設の実績をもとに算出した参考値です。インバウンド需要の回復で観光地施設を中心に数値が上昇傾向にあります。

DOR・OCC・ADR・RevPAR・LOSの関係

各指標の役割と使い分け

DORは収益指標群の中で「人数の視点」を補う役割を持ちます。OCC・ADR・RevPARは広く使われますが、DORがなければ「1室に何人いるのか」という収益の構造が見えません。

DORとLOSを組み合わせて「客層像」をつかむ

DOR（1室の人数）とLOS（滞在日数）を掛け合わせると、客層の傾向が立体的に見えてきます。DORが1.0前後・LOSが1泊ならビジネス単身。DORが1.8〜2.0・LOSが2〜3泊ならカップル・ファミリーのレジャー需要が多い、という読み方ができます。

この分析を活用すると「どの客層を増やしたいのか」「どのプランを強化すべきか」が明確になり、料金戦略と販促施策の方向性が定まります。LOSについては「LOS（平均滞在日数）とは？計算方法・メリット・向上策」もあわせてご覧ください。

RevPARの詳細は「RevPAR（レブパー）とは？計算式・ADR・OCC・業界平均と改善策を解説」を、OCCの詳細は「ホテルの稼働率（OCC）とは？経営成功の鍵となる稼働率向上のポイントを解説！」をご覧ください。

DORを高める5つの施策

①ターゲット客層を「DOR目線」で再定義する

まず、直近3〜6ヶ月のPMSデータからDORを曜日別・客室タイプ別・チャネル別に分析します。「OTAのシングル利用が平日DORを下げている」「ファミリー向け和洋室だけDORが2.5ある」など、改善余地が明確になります。

②客室タイプとプランをDOR向けに見直す

シングル主体のフロアの一部をツイン・トリプルへ転換、またはコネクティングルームの接続を強化することで、同伴利用の受け皿を広げます。開業・改装時の融資審査では「DOR（1室の想定人数）」を事業計画の前提として確認される場面も増えており、客室設計の段階からDORを意識することが重要です。

③「2名以上でお得」な料金設計にする

④OTA・自社サイトの人数訴求を強化する

⑤インバウンド・グループ受け入れ体制を整える

インバウンド旅行者は複数名でのグループ旅行が多く、受け入れ体制（多言語対応・連結客室・グループ向けプラン）を整えるだけで自然とDORが上がります。北海道・沖縄・京都などインバウンド比率の高い地域では、この施策が特に効果的です。

失敗パターン：DORだけ追いかける罠

失敗パターン3例と防止策

客層構成チェックリスト

8つの問いにはい／いいえで答えると、DOR改善の優先アクションを判定します。

内製の限界とプロとの差

「担当者頼み」のDOR管理が招く3つのリスク

プロが持つ「3つの武器」との差

よくある質問（FAQ）

DORに関するよくある疑問

まとめ：DORを軸に収益構造を変える

「稼働率は高いのに客室売上が伸び悩む」——その原因の多くは、DORの管理不足にあります。DORは「1室に何名が泊まっているか」を示す指標で、OCC・ADR・RevPARでは見えない「収益の厚み」を測るカギです。

DORを高めるには、PMSデータで現状を把握し、複数名利用を促すプラン・料金設計に整え、OTA・自社サイトの情報発信を最適化する——この3ステップが基本です。ただし、DORだけを追いかけてADRを下げすぎるとRevPARが悪化する「失敗パターン①」には注意が必要です。DOR・ADR・RevPARをセットでモニタリングし、GOPPARまで追うことで本当の収益改善につながります。

ADRの詳細は「ホテルのADRとは？計算方法から収益を最大化する活用法まで徹底解説！」、収益管理の全体像は「レベニューマネジメントとは？ホテル収益を最大化する戦略と実践方法」もあわせてご覧ください。

株式会社リロホテルソリューションズでは、DORをはじめとする収益指標の分析から、プラン設計・OTA戦略・集客施策の実行まで一貫して支援しています。「DORが業界平均を下回っている」「複数名利用の比率をどう高めればよいかわからない」という方は、お気軽にご相談ください。